気になったことを取り上げています。
生ゴミ廃水の海洋投棄が認められていた韓国 竹島近海も投棄先＃元記事→■
韓国では、昨年まで生ゴミから出る廃水などの海洋投棄が制度として認められていた。全国の生ゴミ廃水の7割が海に捨てられていたという。処理費用が「陸上よりも9割安い」（韓国紙記事）ため、排出業者は海洋投棄を選ぶのだ。
投棄先は主に3か所あり、そのうちの１つはなんと竹島近海である。「美しい自然に溢れた独島を守ろう」と盛んに宣伝しておきながら、そのすぐ脇ではゴミ投棄に勤しんでいたのだ。これでは自然を守るどころではない。
習近平氏への贈り物は「尖閣もチベットも領土ではない中国古地図」…プロパガンダ拒絶の独メルケル首相の毒か、皮肉か＃元記事→■
中国、韓国がことあるごとに日本に「補償を見習え」と持ち出すドイツだが、このところ中国に対する不快感を漂わせている。中国の習近平国家主席が３月にドイツを訪問し友好関係をアピールしたが、事前に打診したホロコースト記念碑訪問を断られたうえ、メルケル氏から贈られたプレゼントは皮肉めいた中国の古地図。
豪日刊紙「シドニー・モーニング・ヘラルド」電子版や、国際放送「ラジオ・フランス・アンテルナショナル（ＲＦＩ）」中国語版などによると、メルケル氏のプレゼントは中国の古地図を印刷したもので、１７３５年の清朝の領土が示されている。ところがこの地図を調べてみると、ウイグル、チベット、内モンゴルはおろか、尖閣諸島も領域外だという。
「ごきげんよう」今年最低２・５％＃元記事→■
１８日に放送されたフジテレビ系バラエティー番組「ごきげんよう」（月～金曜、午後１・００）の視聴率が、今年最低の２・５％まで降下したことが２１日、分かった。長年「笑っていいとも！」の後時間帯番組として４～５％台で安定していたが、今月スタートした“いいとも後番組”の「バイキング」（月～金曜、正午）の不調が影響してか、「ごきげんよう」も連れ安が始まった。
「日経が『上がる』と書けば株価は下がる」との伝説生まれる＃元記事→■
消費増税による買い控えで不況風が吹き始めたさる4月11日、日本経済新聞は朝刊1面トップにこんな見出しを掲げて明るい景気見通しを報じた。
「小売業7割が増収増益（今期予想） 増税の影響、下期回復」
同紙の集計によると、スーパーや百貨店など主要小売業の7割が1年後の業績を増収増益と予想しており、増税不況は夏以降急回復するという内容だ。
ところが、株価の動きは逆だった。日経平均株価は始値の1万4027円から終値1万3960円へと67円下落し、「1万4000円の壁」を割り込んだのだ。
東大生から見放された朝日新聞 今春「入社ゼロ」に幹部ら衝撃＃元記事→■
大学生の就職先として人気が高いマスコミ。なかでも朝日新聞といえば、東大を始め「銘柄大学卒」ばかりが入社する、と思われていた。
ところが、2014年春に同社に入社した東大生はなんと「ゼロ」。
ＮＥＣがレノボに売却したスマートフォン関連特許(予想) 「薄型防水スマホに関する特許」 「タフネススマホに関する特許」 「イヤホンジャックのイルミネーションに関する特許」 「ヒートパイプ搭載スマホに関する特許」 「外型折りたたみ式 ２画面 スマホに関する特許」 惜しいなぁ…
— 塚本瑞穂＠もっちー (@mizuho_ruff) 2014, 4月 8