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当時の姿のまま中古ビル内に放棄されていた90年代ゲーセン

日本在住の米国人男性が、ガールフレンドの祖母が千葉県で購入したビルに、廃墟となったゲームセンターを発見。その模様を先月Redditに投稿し話題となっています。フロアには、50台以上のビデオゲーム筐体などが当時のまま放棄されており、90年代のゲーセン文化を思い出させてくれる情景となっています。
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ナツカシス

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東京都とソウル特別市の合意書締結について

 このたび、舛添要一東京都知事と朴元淳(パク・ウォンスン)ソウル特別市長が、東京都とソウル特別市との間の合意書に下記のとおり調印し、締結しましたので、お知らせします。

PM2.5など大気汚染対策に関する技術交流・技術協力
建築物の省エネ化等の地球温暖化対策についての協力の推進
2020年東京大会を見据えた1988年ソウル大会の経験の共有
各種スポーツ交流の実施
都の危機管理産業展・産業交流展における協力、ソウルフェア等における協力
江戸東京博物館とソウル歴史博物館で、両博物館の収蔵品を活用した展覧会の開催
両博物館の学芸員の相互交流の実施
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なにしてんの、このハゲ...

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国産薬漬け&病気鶏肉問題、日本のマックチキンにも疑惑浮上 日本マクドナルド「心配なら購入控えて」

 中国国内のマクドナルドやKFCで、抗生物質や成長ホルモン剤を過剰に投与した鶏肉が使用されていたことが分かり、大騒ぎになっている。その後、河南省の大用食品グループという日本にも鶏肉加工品を輸出している企業でも病気鶏肉を食品に転用した疑惑が報じられた。この大用食品グループはアジア地域のマクドナルドのサプライチェーンと位置付けられている企業であるため、日本マクドナルドに中国の仕入れ先企業名を尋ねると、「情報は提供できない、心配なら購入を控えて貰うしかない」と説明責任を全く無視した対応だった。同じ中国産鶏肉でも、大阪王将は仕入れ先の中国企業名と検査情報を提供中。説明責任を果たせないマックチキンは黒と判断せざるをえない。
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今回の事件は時間の問題だったようですにゃー。

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永住外国人への生活保護、現状は支給…受給世帯増、自治体を圧迫

 永住外国人は生活保護法に基づく保護の対象ではないと判断した18日の最高裁判決

 原告の中国籍の80代女性は法的保護の必要性を主張したが、現状でも各自治体は、永住外国人や難民認定された外国人に対し、人道的な観点から行政措置として、すでに生活保護を支給している。外国人の受給世帯は年々増加しており、日本人世帯への支給増と相まって、地方自治体の財政を圧迫する一因ともなっている。

 厚生労働省の最新の調査(平成24年度)によると、生活保護の全体の受給世帯数は月平均155万1707世帯。そのうち外国人世帯は4万5634世帯と全体の3%近くを占めており、10年前と比較すると全体の伸び率を超え、1・8倍以上に増加した。

 国籍別(23年7月時点)では、韓国・朝鮮人が約2万8700世帯と最も多く、フィリピン(約4900世帯)、中国(約4400世帯)と続いている。
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最高裁が初判断「外国人は生活保護法の対象外」

日本に住む外国人が生活に困窮した場合、法的に生活保護の対象になるかどうかが争われた裁判で、最高裁判所は「法律が保護の対象とする『国民』に外国人は含まれない」とする初めての判断を示しました。

今回の最高裁判決はあくまで法律の解釈を示したもので、自治体が裁量で行っている外国人への生活保護には直ちに影響を及ぼさないものとみられます。
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「『性奴隷』は不適切な表現だ」 日本政府代表、国連で表明

 15日に国連欧州本部(スイス・ジュネーブ)で始まった自由権規約委員会で、日本政府代表団は同日、慰安婦を「性奴隷」と表現することを「不適切」とする見解を表明した。日本政府が公の場で「性奴隷」の表現を否定したのは極めて珍しいという。
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中国共産党系メディア、やっちゃった?・・・「わが新型戦闘機は太陽系を救う」と豪語、<そそくさ>と削除

 中国共産党機関紙、人民日報系の一部ニュースサイトが9日かから10日にかけ「中国の第6世代戦闘機、殲28が世界を震撼させる! 場合によっては太陽系を救える」との見出しで、中国が開発中とされる新型戦闘機の殲28(J-28)を掲載した。

「米国は太陽を滅ぼす爆弾を急ピッチで開発中」などとして、「米国が太陽を滅ぼすミサイルを発射しても、殲28は短時間で追いつき同ミサイルを撃破。太陽系全体を救うことになる」など、常識的に考えられない内容が並ぶ。
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韓国諜報機関と関係疑惑報道の、通話アプリLINE社、キャリア官僚や国会議員秘書などを採用中

FACTA報道により、韓国の諜報機関「大韓民国・国家情報院」に全ての情報を収集・保管されているとされた無料通話・メッセージアプリのLINE株式会社が、国家公務員Ⅰ種の官僚および、政権与党の三役、国務大臣の秘書経験者を採用中であることがHPから分かった。

この求人対象に共通項を見いだすと端的に「政府の機密情報そのもの」を持った人間を取り込もうとしているようだ。

そして、極めて気になるのは「警察官僚」を採用しようとしている点である。

最後に資金面での韓国政府とLINEのつながりを紹介したい。LINEの100%親会社は韓国企業・ネイバーであるが、その株式の7%以上は韓国の国家年金運用基金(National Pension Service)が保有しており、第2位の株主となっている。
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